吊られた男の投資ブログ (インデックス投資)

野村総研が2月1日~2月2日にかけてNISAの利用実態調査を行ったようです。

株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：嶋本正、以下「NRI」）は、2014年2月初めに、NISA（少額投資非課税制度）※1についての利用実態調査（以下、「本調査」）を実施しました。

詳しくはレポートを見てほしいのですが、いくつかのグラフをご紹介します。続きを読む

HFT(High Frequency Trading)

日本語では高頻度取引などと呼ばれます。

コンピューターによるプログラム取引で非常に短い時間で注文を出して利益を上げていくことを狙う手法です。ポジション保有期間は短い場合は数ミリ秒ということもあるようです。

そんなHFT、市場が乱高下(特に暴落)した時にはその原因として糾弾されることが良くあります。

再送-株価乱高下の背景、超高速取引が一因＝麻生財務相(2013年5月28日)

上の麻生氏の発言でもありますが、「コンピュータで大量に注文を出すから(大量の売り浴びせ/買い浴びせになって)一気に暴落/暴騰する」いう主張が主流です。

しかし、ここで明確な根拠が述べられてはいません。


先に書いたように、HFTは非常に短い時間で注文を出して細かく稼いでいく取引手法です。数ミリ秒~という単位でポジション保有~クローズしています。これでは彼らが日経平均を大きく動かすようなことはできません。
仮に大量の売りを浴びせているなら、売って買い戻して、売って買い戻して、売って買い戻して、売って買い戻して…とやっていることになります。下げ相場の中で細かく売り買いをするのは愚かですし、また上の取引を見てもわかるように売りの数も増やしていますが、同時に買いの数も増やしています。

HFT悪玉論を唱える人は、一般的にイメージされているヘッジファンドとHFTが混同されているようです。

ジョージ・ソロス氏がイングランド中央銀行と戦った件など「ヘッジファンドは自分が儲けられる方向に市場を動かそうとする」ストーリーとして語られがちです。
そんなヘッジファンドもあるでしょう。市場を動かそうとするならひたすら売りを浴びせたりして一方の注文/ポジションを大量に作ることで相場を動かそうとします。
しかし、HFTはまったく違います。鞘を抜いてすぐに手じまってしまうHFTは全く異質な存在です。

最近では有名な2010年5月6日のアメリカ市場のフラッシュ・クラッシュについてSECが調査したレポートがあります。
FINDINGS REGARDING THE MARKET EVENTS OF MAY 6, 2010

このフラッシュ・クラッシュも当初はHFTが悪さをしたのではないかと疑われました。
しかし、結論を言えば、HFTは重要なキープレーヤーでしたが、暴落⇒暴騰の犯人ではありませんでした。

SECのレポートに詳細は書いてありますが、これを日本語でうまくまとめているのが、野村総研の金融ITフォーカス2011年5月号に掲載されているフラッシュ・クラッシュから一年。
この中に流れをうまくまとめた表があります。

ここにあるようにE-Mini(S&P500先物)で41億ドルという莫大な金額を売り浴びせた運用会社が犯人でした。
HFTは売りを浴びせるどころかむしろ買い向かう側でした。ところがあまりにも売りの圧力が強烈なので買い支え切れずに撤退→流動性も枯渇というのが流れです。

つまり、HFTが暴落を引き起こすどころか以下のような位置づけだったようです。
　(1)HFTは暴落を食い止めようとした
　(2)HFTがいなくなったことによって流動性枯渇で値が飛ぶ

少し昔の資料ですが、野村総合研究所（NRI）の『日本の資産運用ビジネス2010/2011』に面白いデータがありました。

その1つはファンドリターンvs投資家リターン。

追加型株式投信の中で残高が1千億円以上の16分類を対象に、ファンドの時間加重収益率と投資家リターンを表す金額加重収益率とを比較したのが図表11である。これをみると、金額加重収益率が低い分類の方が多い。金額加重収益率が時間加重収益率を年率2%以上上回る分類は日経平均インデックスのみであるのに対し、逆に2%以上低いものは6分類にも及んでいる。

この比較が示すように、投資家が得ているリターンは、ファンドをそのまま保有していると得られるリターンより低くなっているようです。
特にグローバル株式やそれを含むと思われるグローバルバランスの差は激しく、投資家リターンはファンドリターンを年率換算で5%程度下回っています。ファンドが約5%の利益を上げないと元本維持すらできないという厳しい条件です。

人気のグローバル債券においても年率換算で投資家リターンがファンドリターンより2%以上低いということです。ただでさえ信託報酬などでベンチマークよりパフォーマンスが低くなりがちなファンドリターンよりさらに2%以上低い(グローバル株式では約5%)ということでは、儲かるものも儲かりません。
年率換算で2%ということは10年で20%です。ファンドをただ持っていれば得られるリターンより20%以上も低いリターンです。しかもこれでは終わりません。保有し続けるよりリターンが下がるということは投信を売買をするのですから、売買手数料や場合によっては税金までかかります。


こういう情報も、投資信託に投資しようとする人は知っておいた方がいい情報かと思われます。