投資信託を購入、保有、売却/解約する時にかかるコストとして、以下のようなものがあります。

(1)購入手数料
(2)信託報酬(+売買手数料等を含む保有コスト)
(3)信託財産留保額

ここで、ちょっと信託財産留保額に注目してみます。

・・・と言うのも、(1)(2)のコストは販売会社や運用会社に支払うものであり、投資家にとっては純粋に徴収されるだけの手数料ですので、安い方がいいに決まってます。
##まあ、それで収益悪化で運用会社や販売会社が
##解散ともなると少し問題は複雑ですが・・・

しかし、信託財産留保額は運用される資産に残るので、投資家間で分配される性質のものです。そうすると投資家全体として見れば、信託財産留保額がいくらであろうと損得はありません。

こんなことを考えると、投資家は投信を購入/選ぶ時に信託財産留保額をどう考えればいいのでしょう。

以下のような同じアセットのインデックスファンドが2つあったとします。違いは信託財産留保額だけです。

　AファンドBファンド
購入手数料0%0%
信託報酬 0.75%0.75%
信託財産留保額0%0.3%

この場合、どちらを選んだらいいのでしょう？

信託財産留保額は解約/売却時に引かれるので、パッと見ると信託財産留保額が無い方がいいように思えるかも知れません。

しかし、少し考えてみると投資信託を保有している間は解約/売却していく人達から信託財産留保額をもらっているわけです。つまり、信託財産留保額があると保有期間のパフォーマンスが上がります。

そうすると、[保有期間中にもらえる信託財産留保額]と[解約/売却時に支払う信託財産留保額]の2つを天秤にかけて、どちらが多くなるかが重要なわけです。


【結論】
○他投資家の平均保有期間より長く保有する場合
　　(≒ 長期的に保有する場合)
　　⇒「もらえる額＞支払う額」なので、信託財産留保額
　　　　がある方が有利。
○他投資家の平均保有期間より短く保有する場合
　　(≒ 短期保有の場合)
　　⇒「もらえる額＜支払う額」なので、信託財産留保額
　　　　が無い方が有利。


つい、信託財産留保額がある投資信託は敬遠してしまうかもしれませんが、長期投資家の方は信託財産留保額が高く設定されている投資信託の方が有利かもしれません。


0.数%の細かい話ですが気になったので書いてみました。


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@吊られた男


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