昔も「こんなエントリー」や「こんなエントリー」や「こんなエントリー」を書きましたが、そのテーマです。
インフレが起こると現金の購買力が下がります。これは事実です。
しかし、「預金していてもインフレが起こると実質価値が目減りしてしまう。株や金や不動産はインフレに強い。だから株や投資信託や金やREITなどに投資しなといけない」と言うのは誤っています。このような詐欺師の言葉に騙されないようにしましょう。
預金がインフレに弱いというのは事実に反します。
何度も紹介していますが、Diamond Onlineのこの記事の【図表1】1年定期金利と物価上昇率の推移を見ると一目瞭然。
金利自由化後は金利は基本的に物価水準に合わせて動いています。物価が上がれば預金金利も上がります。
これはカネの貸し手の立場になるとよく分かります。
1年間のインフレ率が5%と予測される時に、年率2%で貸す貸し手はいません(善意の貸し出しや愚か者は除く)。これではリスクを冒してお金を貸したのに1年後に返ってくるお金の価値は1年前より減ってしまいます。
お金を貸すという行為は金利収入がインフレ率と同等以上になって成立します。
実際、アルゼンチンのハイパーインフレではインフレ率の上昇にあわせて預金金利も年率数千%まで上昇したと言います。
上の【図表1】1年定期金利と物価上昇率の推移の1980年以降の物価上昇率と預金金利の推移の通りで、購買力を減らしたくないだけなら1年定期預金は立派な対象です。
なお、個人向け国債10年(変動)は金利算定方式が「10年固定-0.80%」から「10年固定×0.66%」になったので、インフレ耐性力は著しく落ちています。資産価値を守る投資対象としては勧めにくい商品になりました。
インフレが起こると現金の購買力が下がります。これは事実です。
しかし、「預金していてもインフレが起こると実質価値が目減りしてしまう。株や金や不動産はインフレに強い。だから株や投資信託や金やREITなどに投資しなといけない」と言うのは誤っています。このような詐欺師の言葉に騙されないようにしましょう。
預金がインフレに弱いというのは事実に反します。
何度も紹介していますが、Diamond Onlineのこの記事の【図表1】1年定期金利と物価上昇率の推移を見ると一目瞭然。
金利自由化後は金利は基本的に物価水準に合わせて動いています。物価が上がれば預金金利も上がります。
これはカネの貸し手の立場になるとよく分かります。
1年間のインフレ率が5%と予測される時に、年率2%で貸す貸し手はいません(善意の貸し出しや愚か者は除く)。これではリスクを冒してお金を貸したのに1年後に返ってくるお金の価値は1年前より減ってしまいます。
お金を貸すという行為は金利収入がインフレ率と同等以上になって成立します。
実際、アルゼンチンのハイパーインフレではインフレ率の上昇にあわせて預金金利も年率数千%まで上昇したと言います。
上の【図表1】1年定期金利と物価上昇率の推移の1980年以降の物価上昇率と預金金利の推移の通りで、購買力を減らしたくないだけなら1年定期預金は立派な対象です。
なお、個人向け国債10年(変動)は金利算定方式が「10年固定-0.80%」から「10年固定×0.66%」になったので、インフレ耐性力は著しく落ちています。資産価値を守る投資対象としては勧めにくい商品になりました。
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また、目黒政明(ファイナンシャルプランナー)1959年生まれ。慶応大学法学部卒業となっています。
これは、20年後の為に書いておきます。
本題の預金はインフレに弱いって言う決まり文句に401Kで定期預金を選ぶ人に対して書かれる事が多いようです。
でも一般的な国ではインフレになれば預金金利が上がって、長期的にはインフレと預金金利とはそんなに変わらないぐらいになる程度には考えています。
例外は中国で、歪な資本主義を真似るのはバブルを発生させる根源で、現在の中国の預金金利よりもインフレ率の方が明らかに高くて、特に生鮮食料品の価格上昇が著しいそうです。
下手に中国が利上げに踏み切れば不動産バブルが崩壊し、物価上昇や所得格差の不満が爆発する恐れがあります。
結局は、実質金利がマイナス状態を容認せざるを得ないので、中国は現時点では預金にするのが一番馬鹿らしそうに見えます(見えるだけ?)。