「老後に必要なお金はXXXX円」
「老後までにYYYY円のお金を作る」
こんな話をよく聞きますが、名目価値でしょうか？実質価値でしょうか？
もし、名目価値で考えているなら問題になりかねません。
今30歳の人が60歳以降に欲しい金額を考えます。これは現在の価値相当での金額とします。
そして、そのお金の一部を変額年金保険(年金原資最低保証付き)で用意しようとしたとしましょう。
「全部で3000万円欲しいから、そのうちの1000万円は変額年金にしよう。年金原資最低保証は1000万円だから、1000万円はこれで良し」なんて考えたとします。
これは危険な考え方です。
仮に30年の平均インフレ率が2%だと、30年で物価は1.81倍になります。インフレ率を1%としても物価は1.35倍になります。それだけ実質価値は下がります。
インフレ率2%のケースでは、現時点で1000万円あればできたことが、60歳の時には1810万円必要になるのです。しかし、1000万円しか用意していませんので、いざ60歳になってみるとお金が足りないことになりかねません。
上では変額年金を取り上げましたが、投資信託・株式・債券・銀行預金等の運用でも同じです。
過去のデータから過去のアセットの期待リターンなどを算出して、そのリターンを前提にして運用目標額を試算している人はいるかと思います。ここで利用しているリターンは名目ですか？実質ですか？
日本において直近のデータを使っていれば、インフレ率がほぼ0のために名目リターン≒実質リターンとなり、名目で計算してもほとんど問題はありません。（データ数が少なすぎるという問題はあります)
しかし、ある程度長い期間をとった場合は、インフレ率が高い時に名目利回りは高くなり、通算での名目リターンと実質リターンは無視できないくらいに乖離します。
そんな名目リターンを実際リターンと勘違いして「老後までにYYYY円のお金を作る」と考えてしまうと、リスク資産の期待リターンを大幅に過大評価していることになり、目標とする生活を送れなくなります。
30年後の実質価値を分かっての上で名目の金額を掲げているならいいでしょう30年間のインフレ率を見通している人がいるとは思えませんが)。
実質リターン3%＋想定リターン2%=名目リターン5%のように、想定インフレ率を設定して名目額を書いているならいいでしょう。
しかし、そのような考えが無く名目リターンを使って考えていると、大きな痛い目にあいそうです。
「老後までにYYYY円のお金を作る」
こんな話をよく聞きますが、名目価値でしょうか？実質価値でしょうか？
もし、名目価値で考えているなら問題になりかねません。
今30歳の人が60歳以降に欲しい金額を考えます。これは現在の価値相当での金額とします。
そして、そのお金の一部を変額年金保険(年金原資最低保証付き)で用意しようとしたとしましょう。
「全部で3000万円欲しいから、そのうちの1000万円は変額年金にしよう。年金原資最低保証は1000万円だから、1000万円はこれで良し」なんて考えたとします。
これは危険な考え方です。
仮に30年の平均インフレ率が2%だと、30年で物価は1.81倍になります。インフレ率を1%としても物価は1.35倍になります。それだけ実質価値は下がります。
インフレ率2%のケースでは、現時点で1000万円あればできたことが、60歳の時には1810万円必要になるのです。しかし、1000万円しか用意していませんので、いざ60歳になってみるとお金が足りないことになりかねません。
上では変額年金を取り上げましたが、投資信託・株式・債券・銀行預金等の運用でも同じです。
過去のデータから過去のアセットの期待リターンなどを算出して、そのリターンを前提にして運用目標額を試算している人はいるかと思います。ここで利用しているリターンは名目ですか？実質ですか？
日本において直近のデータを使っていれば、インフレ率がほぼ0のために名目リターン≒実質リターンとなり、名目で計算してもほとんど問題はありません。（データ数が少なすぎるという問題はあります)
しかし、ある程度長い期間をとった場合は、インフレ率が高い時に名目利回りは高くなり、通算での名目リターンと実質リターンは無視できないくらいに乖離します。
そんな名目リターンを実際リターンと勘違いして「老後までにYYYY円のお金を作る」と考えてしまうと、リスク資産の期待リターンを大幅に過大評価していることになり、目標とする生活を送れなくなります。
30年後の実質価値を分かっての上で名目の金額を掲げているならいいでしょう30年間のインフレ率を見通している人がいるとは思えませんが)。
実質リターン3%＋想定リターン2%=名目リターン5%のように、想定インフレ率を設定して名目額を書いているならいいでしょう。
しかし、そのような考えが無く名目リターンを使って考えていると、大きな痛い目にあいそうです。
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やり方は色々有りますが、仮に物価連動国債10年と通常の国債10年との利回りの差で見ると年-1.0％程度となっているみたいです。
取りあえず10年間はこの期待値で有る-1.0％を使うにしても、これも変動が有るので、単純にインフレ率を長期金利-1.0％と仮定して使ってみるとか色々な見積もり方が有るかも知れません。
結局は、長期金利水準が上がってきた時はインフレ要因の場合が多いので有る程度は長期金利とインフレ率との連動を考えて長期金利-1.0％と仮定すれば、株式の期待リターンから期待実質リターンを求める事も出来るでしょう。
株式の期待リターンを年4.2％、長期国債を年1.2％とすれば上記の仮定から実質購買力を計算で求められます。
で、問題は税金の影響をどうやって見積もるかです。
資産運用の場合は名目利回りが高いほど税金の割合が高くなるので、インフレ率と税金を含めた実質購買力が小さくなる可能性も有ります。
例えば、10000円をインフレ０％、期待リターン4.2％（実質金利4.2％）、税率20％を10年間運用すると実質は・・・
10000円ｘ1.042＾10≒15089円、実質＝14071円（円未満切り捨て）
10000円をインフレ2％、期待リターン6.284％（実質金利4.2％）、税率20％を10年間運用すると実質は・・・
10000円ｘ1.06284＾10≒18394円、実質＝16715/1.21899≒13712円（円未満切り捨て）