吊られた男の投資ブログ (インデックス投資)

投資信託を使った低コストインデックス投資/パッシブ投資(バイ&ホールドの国際分散投資)で資産形成を行っている一般サラリーマンの吊られた男が、主に投資やお金のことについて語るブログ。時々、投資やお金以外の話もします。



預貯金

生活防衛資金もポートフォリオの一部

生活防衛資金(投資にまわさずに預貯金など元本確保&流動性に優れた商品で保有しておくべき金融資産)についてはいろいろな意見があります。このお金は日常生活で何かあった時にその生活を維持できるようにするための資金という位置づけです。

この生活防衛資金は・・・
金額が少ない意見だと数十万や生活費3か月分などという意見があります。金額が多い意見だと、生活費2年分という意見があります。(以前のエントリーでは長いと1年と書きましたが、2年くらいまでは主流ですね。)

生活防衛資金はどう考えるべきでしょうか?

以前書いたように簡易的な指標を使うのもありでしょうが、本気で考える人に対してはいきなり金額を決めるやり方はあまり推奨しません。かわりに推奨したいのは、生活防衛資金も投資資金と一緒のポートフォリオにしてみた時のリスクを考えることです。


具体例で考えて見ます。
3000万円の資金を持ち、月の生活費を40万円(≒年500万円)の世帯があるとします。
●パターンA
生活防衛資金100万円(生活費2.5か月分)
投資資金2900万円(国内株式20%、先進国株式10%、国内債券50%、外国債券20%)
●パターンB
生活防衛資金1000万円(生活費約2年分)
投資資金2000万円(国内株式20%、先進国株式30%、新興国株式50%)


どちらの方が、日常生活に何かあったときに生活を支えるお金を捻出できるでしょうか?
金融危機で投資資産が目減りして会社もクビになった時、どちらの方が生活を支えられるでしょうか?

生活防衛資金だけ見るとパターンBですが、総資産で見るとどうでしょう。
2008年からの金融危機が発生すればパターンBでは元本の2000万円は最大で半分以上目減りします。投資資産が-60%とすると投資資金は800万円になります。その結果、パターンBでは総資産が1800万円になります。
一方の、パターンAはどうなるでしょう?1450万円を投じている国内債券はほぼ元本確保です。投資資金残りの半分の最大損失はパターンBほど高くなく50%程度でしょうか?そうすると生活防衛資金と合わせて2300万円弱になります。
生活防衛資金が少ないパターンAの方が、パターンBより危機時に保有資産が多いということになります。

この簡単なシミュレーションから言えることは、生活防衛資金の多い少ないだけでは生活防衛は語れないということです。本当に「必要な金額を確保したい」という観点で考えると、ポートフォリオ全体で考えた時にいくらの資金を確保できるかを考える必要があります。
"投資"と一言で言ってもリスクは様々です。パターンAのようにリスクの少ない投資をしている場合は生活防衛資金は少なくても、いざという時に資金を捻出できます。一方、生活防衛資金がある程度あっても投資資金がハイリスクすぎると全体で確保できる金額は意外と小さくなることもあります。


生活防衛資金を考える時は、生活防衛資金も投資資金と一緒のひとつのポートフォリオをしてみた時のリスクを考え、全体として何かあった時にいくら確保しておきたいかを考えるべきでしょう。

投資のことをよく分かっていない人に勧めるにはまずは分かりやすく「生活費●か月分」「●万円」のように簡易で教えてもいいかと思いますが、ある程度分かってきたらこういう考え方をしてもいいのではないでしょうか?







確保しておくべき預貯金(元本確保の流動性資産)額はいくらが適正なんだろう

「投資を始める前に、投資資金とは別に生活費○ヵ月分は確保しておくべき」


投資入門書にはこのように何かあった時の生活費はいくらか確保しておくべきと言うような記述があります。ただし肝心の金額(月数)は本によってマチマチです。良く見かける範囲だと、短いと3ヵ月、長いと1年ですかね。


個人的には、社会人でこれから投資を始める人への一般的な指針としては住友信託銀行の投資可能額シミュレーションにある以下の配分がお勧めです。
・シングルの方(一人暮らし):生活費×6ヶ月分
・シングルの方(親と同居) DINKS:生活費×3ヶ月分
・ファミリー:生活費×12ヶ月分

一人暮らし、夫婦、ファミリーなどと条件によって確保しておくべき生活費の月数はだいぶ異なるでしょう。自分1人ならボロ家に移ったり、超節約生活などで何とかなるが、子どもがいるならば話が違います。
そう考えた時、上の住友信託銀行の考え方はなかなかいい塩梅です。




ただし、ある程度の基礎知識がある人は違うと考えます。
経済的合理性から考えて、山崎元氏が推奨する「生活費×3か月分を確保。足りなければ適宜運用資産を取り崩す」をお勧めしたいです。ファミリーなどの理由から3ヶ月ではちょっと不安という人でも6ヶ月程度で十分かと思います。
とは言え、それでは怖くて安心できないならば、それ以上に確保するのはあり得る選択肢です。



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