吊られた男の投資ブログ (インデックス投資)

企業がグローバル化を宣言して英語のスキルを要求しだすと「英語ができるだけの奴が跋扈する」なんて批判もあります。

しかし、これは的外れで、本質から目をそらしています。
お役所のページの定義ですが、グローバル人材とは以下のような人材です。ダラダラと書かれていますが、なかなか的確でしょう。

・主体的に物事を考え、 ・多様なバックグラウンドをもつ同僚、取引先、顧客等に自分の考えを分かりやすく伝え、 ・文化的・歴史的なバックグラウンドに由来する価値観や特性の差異を乗り越えて、 ・相手の立場に立って互いを理解し、 ・更にはそうした差異からそれぞれの強みを引き出して活用し、相乗効果を生み出して、 ・新しい価値を生み出すことができる人材

※出典：〜産学官でグローバル人材の育成を〜産学人材育成パートナーシップ　グローバル人材育成委員会「報告書」の公表について

そして、外国語でのコミュニケーション能力は共通して求められる能力の1つにすぎません。英語などグローバル人材に求められている能力の極一部です。英語ができるだけでは求められる能力のほとんどが欠如しており、仕事になりません、
⇒「英語ができるだけの奴」などまともな企業においては活躍の余地はない。

「英語ができるだけの奴」程度が活躍できてしまう企業があるとすれば、それは元来、他の社員もロクな仕事をしていない企業でしょう。
「日本語ができるだけで偉そうに仕事ができていた企業」が「英語ができるだけで偉そうに仕事をできる企業」に変化しても目くそ鼻くそ・・・です。

意外と(?)「グローバル化＝アメリカ化」のような印象で話をされることがまだあります。企業のグローバル化と言うと「アメリカのルールの押し付け」等々。

しかし、グローバル化はアメリカ化ではありません。
そもそもアメリカのグローバル企業はアメリカ流ですらありません。
アメリカ国内でも社内には中国人、インド人、メキシコ人、フランス人、メキシコ人、韓国人、イギリス人、ドイツ人、オランダ人・・・といろいろな国籍の人が所属しています。業務提携している会社はインドの会社だったりします。
このような環境では、アメリカ流の押し付けなどは通用しません。
お互いの意見をぶつけ合います。育ってきた環境が違うので同じ事実を見ても価値観が違って結論が180度異なることがある。だからこそ、どうするかだけでなく、どうしてそう考えるのかという根源の部分にまで踏み込むことがあります。
多くの異なる文化や背景を持ち多くの国出身の人たちが仕事をすることが、グローバル化です。

英語の重要性も叫ばれますが、アメリカ流になるから英語が必要なのではありません。
アメリカ人、日本人、中国人、インド人、メキシコ人、フランス人、メキシコ人、韓国人、イギリス人、ドイツ人、オランダ人・・・が一緒に仕事をするときに会議で使うべき言語は何でしょうか？プロジェクトで作成する文書はどの言語で書くべきでしょうか？
世界公用語が無い以上、最大公約数を取った英語が最善手でしょう。仮にここからアメリカ人とイギリス人が抜けても英語でしょう。
英語が必要なのはグローバル化によって多くの国の人と仕事をするからです。

プロジェクト開始時にROIなど数字にこだわったりするのは、数字も共通言語だからです。
定性的な評価では価値観が違うので、上手く議論ができません。例え一方に決めたとしても納得しない人が多く出てきます。そこで活用できるのが数字です。数字でどちらの方が会社にとって利益になるかを表すことで納得感が増します。

Vision, Mission, Goalなどを掲げたりするのもコミュニケーションの必要性からです。背景が違う人たち同士で仕事をすると基本的な価値観からして違うので統合する必要があります。


グローバル化≠アメリカ化
グローバル化=多くの異なる文化や背景を持ち多くの国出身の人たちが仕事をすること

●こどもちゃれんじ English (Benesse/しまじろう)
●Worldwide Kids English (Benesse)
●Disney's World of English (ワールド・ファミリー/ディズニー)

娘の英語教育をどうしようか考えていました。主に上のような教材を考えていたのですが、その中から「Worldwide Kids English」を選びました。1年間で18万9千円と、けっして安くはない金額です。

ただ、Disney's World of Englishと比較すると圧倒的に安く見えてしまう不思議。

子どもの教育費としては学校や学習塾の代金はよく話題に上がりますが、このような費用もバカになりません。将来的にはお稽古ごとと言われるものもやるようになるでしょう・・・

今更の感もある「日本企業の英語公用語化」が今日のテーマです。
いいんじゃないでしょうか。世界で稼ぐ企業にとっては英語を公用語とするのが自然でしょう。

楽天やファーストリテイリングが英語公用語化で話題を集めました。楽天は70%を数字に掲げるように、海外売上比率を大きく高めていくことを目標にしています。その時には日本人以外の人材も数多く登用することになります。そのような環境では英語が1st Choiceでないと難しい。

【的外れな批判】
(1)英語が話せるだけの人が重宝される
そんなことを言えば、今までが「日本語が話せるだけの人が重宝されて、能力があっても日本語を話せない人が排除」されてきました。世界多くの売り上げを稼ぎ、さまざまな国の人が働く企業で公用語を英語と日本語で選ぶとしたらどちらが合理的か。

(2)日本人同士で英語で話すのは無意味
これは公用語の意味を分かっていない発言です。従来の日本企業は日本語が公用語です。そのような日本企業においてアメリカ人同士は英語で会話をします。アメリカのビジネスでも英語を使います。公用語はあくまで公用語であり、一切のローカル言語を禁止するモノではありません。公用語という言葉とローカル言語使用可否を混同して批判するのは明らかに間違いです。

(3)今はまだ海外売上も外国人の割合も少ないから後でいい
これも少しずれています。海外比率を急速に高めようとしている企業は外国人登用も急速に進めています。
外国人を募集する時に「うちは海外展開を加速するために外国人を大いに募集している。うちに働きに来ないか？ちなみに社内の公用語は日本語だよ。」といって優秀な外国人達が集まるでしょうか？
まず日本語が不利です。
海外展開を加速させようとしている企業では、そうなってから対応するのでは遅い。先に手を打たないと後で取り返しのつかないことになりかねません。

少し前の話ですが、毎年恒例ということで会社でTOEICを受け、結果が返ってきました。結果は辛うじて前年より点数アップ。この１年はそんなに仕事でも英語を使っておらず、勉強もしていなかったので、この結果には満足です。

それもこれも、多少なりともReutersなどの記事を読んでいたおかげか。


世界分散投資をしていると・・・

(1)資産も増えて
(2)世界情勢や経済にも詳しくなって
(3)英語も上達して

と一石三鳥ですかね！？

そして、その上がった英語力で仕事の幅が広がって収入が増えて、投資資金が増えて・・・となると理想なのですが。




でも、世界分散投資の主目的である「資産が増える」が達成されていないことは秘密です^^;