吊られた男の投資ブログ (インデックス投資)

投資信託を使った低コストインデックス投資/パッシブ投資(バイ&ホールドの国際分散投資)で資産形成を行っている一般サラリーマンの吊られた男が、主に投資やお金のことについて語るブログ。時々、投資やお金以外の話もします。



国際投信

グロソブ島(小豆島)は大丈夫?

日経新聞やWBSで報じられたことで、投信の世界ではグロソブ島として有名になった小豆島(あずきじましょうどしま)。

島の高齢者にグロソブが大人気という話でしたが、今はどうなっているのでしょうか?
2007年や2008年では担当者も小豆島まで行って説明をしていたようですが、今でもそのアフターケアはやっているのでしょうか?

小豆島のグロソブホルダー達はどういう想いでいるのでしょうか?

今のところ分配金は月35円出ていますので、元本に注目されなければあまり動じず保有し続けている可能性もありそうです。しかし、最近はグロソブも資金流出が続いていますので、小豆島の人や同じような人たちが解約していていてもおかしくありません。
気になります。


気になるついでに言うと、もしグロソブを解約していたとしたらその資金はどこに向かったが気になります。投信嫌いになって預貯金に向かったのか、それともより高い分配金を求めたのか。







eMAXIS vs グロソブ

2010年1月25日時点でeMAXISシリーズ8本の合計資産額が34億円を突破しています。

稼ぎ頭のeMAXIS新興国株式インデックスファンドは13億円超になりました。
設定時点で100億以上を集める野村などの大手証券会社の大型ファンドなどとは比べ物になりませんが、着々と資産を積み上げているようです。
先行するSTAMシリーズとは客を取り合うような形になっており、外国株を対象とする国内ETFの参入もありますが、今後の総資産額の増減には注目しています。




ここからが今日の本題です。


上で大型ファンドといいましたが、日本を代表する大型ファンドといえば何といってもグローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)、通称グロソブです。


「eMAXIS vs グロソブ」は注目の対決です。



何故「eMAXIS vs グロソブ」が気になるかというと、その運用会社にあります。
 ・グロソブ→国際投信投資顧問
 ・eMAXIS→三菱UFJ投信

国際投信投資顧問、三菱UFJ投信共に三菱UFJフィナンシャル・グループの一員です。

グロソブに代表される国際投信投資顧問の投資信託の考え方とeMAXISの投資信託の考え方は全く違うかと思います。

●グロソブ/国際投信投資顧問
信託報酬を引き下げても、お客さんにとって、たいしたメリットにならないと思う。それよりは販売会社とともに、セミナーなどを通じた情報提供に力を入れていくべきだと考える」 (山内氏)

●eMAXIS/三菱UFJ投信
幅広い品揃え」と「低く設定された信託報酬」。
自分自身で投資を考え、実践する投資家のみなさまに本当に必要なものは何か? 投資の基本に立ち返って私達が考えた答えがここにあります。


両者の考え方はかなり違います。

コストに関しては、低くてもメリットにならないと言う国際投信とメリットと言うeMAXIS。
販売会社と協力したセミナーなどの情報提供が重要と言う国際投信とコストが掛かることを避けてネット販売だけのeMAXIS。


同じグループの中で、このようにコンセプトが全く異なるスタイルなのですが、両者はうまく生存できるのでしょうか?



[資金流出食い止めの切り札?]グロソブ分配金引き上げ

グロソブ、分配金を引き上げ 1万口あたり35円に(NIKKEI NET)
 国際投信投資顧問は17日、国内最大の投資信託、「グローバル・ソブリン・オープン(グロソブ)」について投資家に毎月支払う分配金を1万口あたり5円引き上げ、35円にすることを決めた。組み入れている債券の利回りが上昇し、一時5800円台まで下落した基準価格が6500円程度まで回復してきたため。
ここのところ資金流出が続いていたグロソブが、分配金を引き上げですか。

毎月35円の分配金を出しながら6500円の基準価額を維持するには6.6%強の利回りが必要。信託報酬(1.3125%)やその他の監査費用などのコストがかかるので、ファンド内部では8%の利回りが必要。

グロソブが謳う「世界主要先進国のソブリン債券に分散投資」で年8%ものリターンが得られるのか?

答えはNO。

国際投信の販売用資料で、2009年8月13日時点だと直利が4.33%と言っています。1.3%強をコストとして徴収して、6.6%を分配してしまっては基準価額は下がるのが道理。


うーん、基準価額が8000円から急落してきたのに6500円前後で分配金のばら撒き再開ですか・・・

これって投資家のためなんですかね?資金流入食い止めのための切り札だと思うが、全く投資家の利益にはならない最悪の愚策。



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