吊られた男の投資ブログ (インデックス投資)

投資信託を使った低コストインデックス投資/パッシブ投資(バイ&ホールドの国際分散投資)で資産形成を行っている一般サラリーマンの吊られた男が、主に投資やお金のことについて語るブログ。時々、投資やお金以外の話もします。



投資信託・ETF

インデックス投資で海外ETFは使わなくていい

etfインデックス投資を実践しようとした時、具体的にはどのような商品に投資して実践するべきでしょうか。普通の投資信託(公募投信)でやるか、日本国内に上場されているETFでやるか、海外ETFを使うか……などと悩むことがあります。

しかし、「海外ETFは使わなくていい」と言っておきたい。

海外ETFのメリットとして以下のようなものがあります。
    • 保有コストが安い商品が多い
    • 種類が多い
    • 分配金に対する外国税額控除を利用できる
長期間保有する場合においてはコストメリットが見込まれる商品です。


ただし、デメリットもあります。続きを読む







2015年1Q 資産運用状況 (投資額/評価額公開中)

scorecard

当ブログ恒例の四半期の資産運用状況報告、2015年1Qの時間がやってまいりました。

■相場環境/投資行動■

以下3ファンドを購入しています。
    • 日本株: ニッセイ日経225インデックスファンド
    • 先進国株: <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド
    • 新興国株: 野村インデックスファンド・新興国株式(愛称:Funds-i 新興国株式)
この四半期で意図して購入した金額は81万円。上記3ファンドに27万円ずつでした。
ただし、2014年4Qの報告で書いたように年越し約定があったので、それを含めた元本増加は95万円となりました。
年末に注文したFunds-i 新興国株式が休みの関係で年越し約定になってしまいました。


さて、そんな2015年1Qの資産運用状況は以下の通り。
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週刊SPA! の『超格差に勝つ[資産3000万円]達成計画』に掲載されました

magazine
3月17日発売の『週刊SPA! 2015 年 03/24・31 合併号』に個人投資家として掲載されました。『超格差に勝つ[資産3000万円]達成計画』という特集で、他何人かの方々と共に掲載されています。
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結構使われているじゃないかNISA 〜 2014年末時点で824万口座 & 3兆円弱

NISA 少額投資非課税制度速報値ですが、金融庁が2014年末時点のNISA(少額投資非課税制度)の投資総額及び口座数を発表しました。NISA口座開設数は824万口座購入総額は2兆9797億円とのことです。

ただし、一部未報告の金融機関があったり、年末時点で廃止済みの口座は集計から除外されているということですので、実際の金額は3兆円を超えているかもしれません。

また、日本証券業協会によると口座の稼働率は45.1%とのことです。

そんなNISAの利用状況の評価ですが、、あまり利用されていないといった悲観的な論調が主流です。

制度開始1年間で口座を開設した人の数が800万人を超えたものの、投資をしていない人が半数近いとみられる。今後は利用促進策が課題になりそうだ。

日証協によると、NISAで開設した口座のうち、実際に株式や投資信託などを買った割合は昨年末時点で45.1%。スタートから1年の節目で口座の稼働率は半分に届かず、過半数の約55%が休眠口座になった計算だ。


しかし、そんなに悪い数字でしょうか。私の見方はちょっと違います。

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インデックス投資で発生するコストってなんだ?

チェックリスト Check-List資産運用でスーパーカーを手に入れよう!のWATANKO氏が自分の資産運用のコストを「みえる化」してみると書いたのをきっかけに、インデックス投資ブロガーの間で自分の運用コストを計算する動きがありました。
そこに乗り遅れた私が今更コスト計算をしても面白くありません。そこで、今回は少し違った切り口でインデックス投資に関わるコストについて書いてみます。



インデックス投資で発生する主なコスト (全てではない)

    • 買い付けコスト: 投資信託/ETF等購入時にかかる費用
    • 信託報酬: 保有期間中に販売会社/運用会社/受託会社に払う報酬
    • 信託報酬外の運用コスト: ファンド内部で発生するの売買、監査、租税、保管費用等
    • 信託財産留保額: 主にファンド解約時にファンド内部においてくる資産
    • 売却益にかかる税金
    • 分配金にかかる税金

例えば、インデックス投資をしていて、ある年にかかったコストを考えてみます。
    • 全部ノーロードの投資信託を買った → 購入手数料は0円
    • 普通分配金が10000円出て再投資した → 分配金にかかった税金は2000円
    • 信託報酬やその他のファンド内部のコストが消費税込みで0.65% → 65000円(総資産を1000万円と仮定)
    • リバランスを行った際に売却益が50万円あった → 売却益への税金が10万円
    • リバランスした際の売却したファンドの信託財産留保額は無かった → 信託財産留保額は0円
上記の合計である16万7千円がこの年にかかったコストとなります。総資産を1000万円とすれば1.67%です。

※メモ: 信託財産留保額の考え方
信託財産留保額は、金融機関に取られる手数料ではなくファンドの純資産の中に残されて受益者である投資家間で分配されます。解約時の信託財産留保額が設定されている場合、自分が解約する時には支払うことになりますが、保有期間中は解約した他の人の資産を貰うことになっています。
つまり、投資家全体で見れば±0のものであり、信託報酬などとは違って金融機関等に払うモノとは違います。

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